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【悲報】トランプ大統領、ネトウヨだった 「韓国人はひどい人々」「文大統領を相手にするのは嫌」 

1::2020/07/17(金) 08:34:30.31 ID:t6a0tvYN0 BE:844481327-PLT(13345)


「韓国の婿」ラリー・ホーガン米メリーランド州知事が寄稿文で主張

ドナルド・トランプ米大統領が今年2月、米共和党の知事たちとの晩さん会で、「文在寅(ムン・ジェイン)大統領を相手(dealing with)にするのは本当に嫌だ」と言い、韓国人を「ひどい人々(terrible people)」と呼んでいたという話が飛び出した。

だがその一方、トランプ大統領は同じ晩さん会で、北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長とはうまくやっていると自慢をしたとのことだ。

ラリー・ホーガン米メリーランド州知事は16日(現地時間)、米紙ワシントン・ポストへの寄稿文で、2月7日にワシントンD.C.で共和党州知事協会が主催したトランプ大統領との晩さん会で、このような発言があったと主張した。ホーガン州知事は、夫人のユミさんが韓国出身のため、「韓国の婿」と呼ばれている。

ホーガン州知事はこの晩さん会で、トランプ大統領が習近平中国国家主席のことをどれだけ好きなのか、友人である「(安倍)晋三(日本首相)」とゴルフをするのがどれだけ好きなのか、北朝鮮の独裁者・金正恩委員長とうまくやっているのかについて語ったという。

その後、トランプ大統領はホーガン州知事にとってかなり耳障りな話を始めた。
トランプ大統領は「韓国の文在寅大統領を相手にするのは本当に嫌だ」と言い、韓国人のことを「ひどい人々」と呼んだ。
そして、「米国がなぜこれまで彼らを保護してきたのか分からない」「彼ら(韓国人)は我々に金(防衛費)をくれない」と不平を言った、とホーガン州知事は語った。

http://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2020071780003

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【朗報】文災害で日本にとって韓国は「準同盟国」から「準敵国」認定へ 

1:エキゾチックショートヘア(東京都) [SG]:2020/07/10(金) 14:26:35 BE:454228327-2BP


文政権で日本にとって「準同盟国」だった韓国は「準敵国」に

これまでの言動に対しては「無視」してきた日本政府だが、文大統領の最近の横暴ぶりを見れば報復を検討するのも無理もない。日本が安全保障上の理由から昨年7月に踏み切った韓国への輸出管理強化をめぐり、韓国は世界貿易機関(WTO)に紛争処理小委員会の設置を求めて提訴。

今月6日からスイスで始まったWTOの会合で、韓国側は「日本の措置には正当な理由がなく、すべて無効だ」と主張し、小委員会での審理を求めている。竹島に慰安婦、元徴用工……。隣国にいさかいは尽きないものかもしれないが、モグラたたきのように解決しては出てきて、また解決しては出てくるというのではキリがない。

残念ながら文大統領を見る日本の外交・防衛当局者の視線は甘くないようで、2010年から約2年間、駐韓大使を務めた武藤正敏氏は著書「日韓両国民を不幸にする文在寅という災厄」で、文政権をこう評している。『日本にとって事実上「準同盟国」だった韓国を、残念ながら「準敵国」と捉えてもおかしくない存在にした』。

外務省きっての韓国通として知られる武藤氏は、文政権の特徴として?現実無視?二枚舌?無謬性と言い訳?国益無視?無為無策の5つをあげ、「見たいことしか見ず、見たくないことは無視してしまう」「時と場合において言うことが違う」などと厳しく批判している。


韓国・文在寅いよいよ日本と本気で喧嘩へ…8月4日、"全面戦争"に乗り出す構え
「準同盟国」から「準敵国」になるのか
プレジデント Digital
2020/07/10 9:00
https://president.jp/articles/-/36921?page=1

[ 2020/07/11 11:15 ]
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【韓国】『金も欲しい、謝罪も欲しい、あと、なにが欲しいんだ』困ったちゃん![11/8] 

1:右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん:2019/11/10(日) 22:39:08
2019年11月、韓国のムン・ヒサン国会議長が、強制徴用被害者への賠償問題解決を巡り、両国の企業と国民から寄付を募り、一つの基金として、被害者に支給する提案をした。

 しかし、韓国支援団体「勤労挺身隊ハルモニー(おばあさん)とともにする市民の集まり」は、「民意を代弁する国会議長の言葉なのか耳を疑った」「驚愕と憤りを禁じ得ない」と表明した。団体は続ける。「戦後74年間の苦しみの中で戦ってきた被害者の意見に一度でも耳を傾けていればこのような提案は出来ない」。「被害者は反人道的な違法行為に対する謝罪と賠償を要求しているのであり、わずかなお金を受け取るために意地を張っているわけではない」と言いつつ、「お金を渡せば良いと思う低級で浅はかな歴史認識」とも言う。

 お金を渡されても謝罪にならないと、わずかなお金を受け取るつもりはないは、イコールにはならない。では、金銭的解決は諦めたらどうだろうか。

 すでに、日本政府は2015年に10億円を支払い、国際的にも謝罪し続けている。この10億円は、被害者に配布されずに、国家で使われているのならば、韓国政府に怒りを向けるべきだ。いくらかでも受け取っているのならば、金銭を謝罪の意味で受け取ったことになる。

 当時20歳の青年でも、現在生きていれば94歳になる。寿命はもうそんなにない。その当人たちはなんと語って、なにを希望しているのだろう。老人たちに入るべきお金にたかっている市民団体のように思えてならない。

 天皇への謝罪要求といい、この国はなんでもいいから欲しくてたまらないのだ。足るを知るを知らないのだ。憤り禁じ得ないのは、日本の方だ。

【編集:RL】

http://www.globalnewsasia.com/article.php?id=5974&&country=1&&p=2
-Global News Asia- 2019年11月8日 8時00分

[ 2019/11/11 11:10 ]
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【話題】自民党・山田宏副幹事長「韓国と信頼関係の構築など無理。必要最小限の付き合いにとどめるべきだ」[11/9] 

1:鴉 ★:2019/11/09(土) 17:34:18
「反日」で暴走する韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権と、日本はどう向き合うべきなのか。安倍晋三首相と文大統領がタイで11分間、言葉を交わしたことにも、李洛淵(イ・ナギョン)首相は日本側にかみついてきている。

正気とは思えない隣国について、参院自民党の山田宏副幹事長(前防衛政務官)が、独自の見解を披露した。



「信頼関係の構築など無理。必要最小限の付き合いにとどめるべきだ」
山田氏はこう断言した。



防衛政務官時代に、韓国海軍駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射事件が発生し、「文政権の本性」を痛感した人物である。

タイでの首脳対話(4日)について、李氏は7日の韓国国会で、「日本側は自己中心的な発表をした」「国際的な基準に合うとは思わない」などと批判した。

韓国大統領府は対話後、「非常に友好的で真摯(しんし)な雰囲気だった」と評価し、日本側が了解していない写真まで公表した。一方、日本側は「(元徴用工問題を含め)わが国の一貫した立場に基づき賢明な対応を求めていく」と突き放している。

そもそも、今回の対話自体が、国内外で追い詰められた文氏側の不意打ちに近く、日本政府関係者は「あれは信義則に反する」と不信感を高めているという。

山田氏も前出のレーダー照射事件で、文政権の異常な対応を経験した。

防衛省の科学的証拠に基づく抗議に、韓国側は事実関係を認めないばかりか、なぜか逆ギレして「海自機が低空で威嚇飛行した」などと、あり得ない反論をしてきたのだ。いまだに、韓国は非を認めていない。

山田氏は7日、李氏の発言を受け、自身のツイッターで《韓国側と会う時は、必ず事前に発表する内容を文書で合意して、その上、責任者のサインを取ることを条件にすべき》と発信した。

その真意を語った。

山田氏は「文政権は、都合良く、ウソも交えて発表してばかりいる。そんな国と付き合うには、前出のような条件を付けるしかない。付き合いも必要最小限にして、この先、韓国が不幸になりそうになっても、手を差し伸べるべきではない。そうしないと日韓関係は正常化しない」と語った。
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/191109/pol1911090005-n1.html

[ 2019/11/09 23:09 ]
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韓流ブームが突如として終焉を迎えた理由 

1::2019/10/04(金) 00:23:40.10 ID:2tV+twkn0.net BE:306759112-BRZ(11000)


 2010年から、韓国の大手芸能事務所SMエンタテインメントは、BoA、少女時代など30人を超える所属アーティストを連れ、
専用ジェット機で世界中を飛び回ってツアーを行っている。

 この大名旅行のようなツアーに参加した韓国人スタッフに話を聞いたが、何処に行っても大歓迎され、
何よりも専用ジェットを乗り回しているということで、各地の関係者やファンへのアピール効果も大きかったようだ。
タレントを含め彼ら関係者も、高揚した気分で旅ができたと喜んでいた。

 だが正直言って、タレントたちが世界中を飛び回っていても、世界各地の会場を満杯にするほどの力は備わっていないはずだった。

 それでも、このような形でワールドツアーを敢行できたのは、音楽事務所が政府支援金を利用しているからだ。
彼らは政府支援で、海外での大規模な事業展開ができたのである。

 資金以外の支援にも手厚いものがある。2009年5月に設立された、韓国コンテンツ振興院のKOCCAがそれだ。

 韓国のコンテンツ事業振興の中心を担っているKOCCAは、エンターテイメント系のコンテンツの振興を目的に、
ゲーム、放送映像、ソフトウェアなど、それまでは個別にあった振興院を統合させたもので、
K?POPに対する戦略的な支援もこの機関が行っている。

 その戦略の一例を挙げると、オリジナル版の韓流ドラマに流れていたBGMを、
各国で韓国が権利処理した楽曲に差し替える輸出用再制作支援や、各国のメディアにアプローチする際のサポートなど、
一貫したコンテンツ輸出戦略の統括的支援がある。

 日本でも駐日韓国大使館関係者が、来日した韓流タレントを取材する日本メディアを、さまざまな形でサポートしてくれることがあった。

 KOCCAが行った日本に対するアプローチの代表的な例は、2010年10月、東京・有楽町の東京国際フォーラムで、
5000人規模のK?POPのショーライブ「K-POPNight in Japan 2010」を文化体育観光部と共催したことである。
このときは全席無料招待の満席で、観客は大熱狂だった。




韓流ブームが突如として終焉を迎えた理由
https://www.kk-bestsellers.com/articles/-/10713

[ 2019/10/10 15:09 ]
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